概要

本研究では、地域差を考慮でき、かつ、居住者自らが熱中症危険度を判定できる新たな手法の提案を目的として、熱中症救急搬送者数が増加傾向にある北海道内の4都市を対象に、住宅の温熱環境実測と居住者へのアンケートを2か年実施した。実測とアンケートの結果を用いて、①WBGTに基づく警戒以上、②寒暑感で「やや暑い」から「とても暑い」までを申告する暑熱申告、③体熱感で「やや熱さを感じる」から「とても熱さを感じる」までを申告する体熱感申告、④快不快感の不快申告の4つの発生確率を目的変数としたロジスティック回帰分析を行なった。その結果、各項目の申告率が50％となるときの温度には地域差が有り、体熱感申告率が50％になるときの温度が他の3項目よりも最も低い温度になること、体熱感申告率が50％となるときの想像温度は空気温度よりも低いこと等が明らかとなった。以上から、体熱感申告率が50％となるときの想像温度は、新たな熱中症危険度の判定手法として活用できる可能性のあることが示された。