検索結果一覧
717件中11件目から20件目を表示しています
- 2021年度(令和3年度)
- 研究助成
- 都市交通システム
- エネルギー計画
リアルタイムの情報提供による観光地でのパーク&ライド利用転換に関する実証研究
- 研究者名
- 楽 奕平
- 所属組織
- 芝浦工業大学 土木工学科 准教授
- 助成金額
- 150万円
概要
観光施設が集中する鎌倉市では歴史的観点から道路整備が困難なため道路要領が不足し,休日を中心に著しい交通渋滞が発生している.このような状況下で,鎌倉市は渋滞緩和が期待されるパーク&ライド(P&R)の施策に注目している.本研究では,P&R利用者・非利用者の観光周遊行動に着目し,スマホアプリから取得したGPS移動軌跡やアンケート調査のデータを用いて,鎌倉観光客の一日の観光周遊行動を離散・連続モデルで表現することで,P&Rの利用者・非利用者の観光周遊行動の特性を分析する.構築したモデルの感度分析から,P&R利用者は非利用に比べて回遊継続の傾向があることが分かった.P&Rは交通政策の面から交通渋滞緩和効果を評価することが多いが,本研究は観光需要への影響を定量的に評価することで,P&Rの利用促進について地域で合意形成のエビデンスとなることが期待される.
キーワード該当箇所
...公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 研究課題(タイトル) リアルタイムの情報提供による観光地でのパーク&ライド利用転換 に関する実証研...
- 2021年度(令和3年度)
- 研究助成
- 都市計画
- 都市景観
特定都市再生緊急整備地域の駅建物およびその周辺環境の複合形式からみた東京の景観的な連続性と推移実態
- 研究者名
- 稻用 隆一
- 所属組織
- 茨城大学大学院 理工学研究科 都市システム工学専攻 助教
- 助成金額
- 150万円
概要
本研究は,現在,戦後日本においても特筆すべき変貌期にある東京のうち,2012年に特定都市再生緊急整備地域にある駅建物およびその周辺を資料対象として,建物立面と視点となる場所により規定される状景の複合形式について検討することから,漸次的な更新がなされ複雑な様相を呈する都市空間の共時的・通時的な特徴を捉え,輻輳化・複合化の進行による東京の景観的な特性及び建物内外の連続性の形成メカニズムの一端を解明することを目的とする。
その結果、特定都市再生緊急整備地域において状景の複雑化が見られること,現在も進行中である再開発エリアにおいて駅建物の大型化による建物立面の単純化や駅建物群と周辺の既存の建物群とが対比する状景の新しい類型の形成が伺えること,建物立面の重層が多い駅前広場が多く憩いの場として新しく整備された駅前広場が視点場となり建物立面や広告により形成される都市空間の重層性が顕在化している傾向があることという2022年時点の遷移実態を確認できた。
キーワード該当箇所
...公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 研究課題(タイトル) 特定都市再生緊急整備地域の駅建物およびその周辺環境の複合形式 からみた東京...
- 2021年度(令和3年度)
- 研究助成
- 都市計画
- 都市景観
避難困難地区における水害避難シェルター整備に関する研究
- 研究者名
- 寺口 敬秀
- 所属組織
- 日本大学 理工学部 海洋建築工学科 助教
- 助成金額
- 110万円
概要
水害発生時の避難方法としては、垂直避難が有効であるが、高齢者や障害者、子供などがいる場合は、迅速に高台あるいは建物の高層階に避難することは難しい。そこで提案されるのが、水害避難シェルターである。水害避難シェルターは、通常の避難施設を整備するよりも安価に設けることができ、大規模な建築物を整備できない場所であっても空いている空間を活かして設置することができる。本研究は、近年増加する想定外の水害・津波対策として水害避難シェルターを活用していくことを目的に、明確なデータがない設置状況の把握や、製造業者・設置者に対するヒアリング調査を通じて、水害避難シェルター設置に適する場所の特性や、今後の普及に向けた課題を明らかにするものである。
キーワード該当箇所
...公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 研究課題(タイトル) 避難困難地区における水害避難シェルター整備に関する研究 研究者名※ 寺口 敬秀 所...
- 2021年度(令和3年度)
- 研究助成
- 都市建築史
- 都市と文化
建築家高橋公子の住宅設計手法:その工業化志向と実践
- 研究者名
- 野澤 俊太郎
- 所属組織
- 東京大学大学院 総合文化研究科 附属国際日本研究教育機構 特任助教(東京大学大学院総合文化研究科 附属東アジアリベラルアーツイニシアティブ 特任准教授)
- 助成金額
- 150万円
概要
1950年代後半から1970年代前半にかけて、日本では建材や設備等の急速な工業化が進んだ。本研究は、そのような建築部品化に対する建築家の応答にアプローチすべく、住宅設計において構法とデザインの一致を追求した工業化志向の建築家高橋公子(1932−1997)の仕事に目を向けるものである。とりわけ、高橋の主宰する建築ユニット設計事務所が1960年代後半から1970年代にかけて進めた建材・住宅メーカーとの共同による設計開発等に着目し、それらの様相を詳らかにするための各種調査を実施した。資料調査およびインタビュー調査等を通じて、これまでほとんど触れられることのなかった高橋自身による論考の数々、図面集、共同研究・共同開発に係る資料等を収集した。それらの資料一式およびインタビュー記録は、建材・住宅メーカーとの共同研究・共同開発の背後に横たわる高橋の建築部品化に対する戦略的態度、並びに住宅設計を巡るロジック等を明らかにし得るものである。
キーワード該当箇所
...公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 研究課題(タイトル) 建築家高橋公子の住宅設計手法:その工業化志向と実践 研究者名※ 野澤 俊太郎 所属組...
- 2021年度(令和3年度)
- 研究助成
- 都市環境工学
都市街区の流体解析の導入によるES とCFD の連成解析の高度化
- 研究者名
- 山本 竜大
- 所属組織
- 久留米工業大学 建築・設備工学科 助教
- 助成金額
- 150万円
概要
都市街区のComuputational Fluid Dynamics(CFD)の知見は建築分野を中心として集積されている。しかし、Energy Simulation(ES)との連成解析の知見はES側の建物を一つの質点系として表現した検討がなされており、ESとCFDの連成解析に与える影響度の検討は行われていないのが実情である。都市街区の影響を考慮すれば室内の熱環境は大きく変動するのは想像するに容易い。2019年度に大林財団に採択された山本の報告(以下大林_2019)では、夏期の街区の影響を考慮した室内側の熱環境に与える影響に関して報告している。
しかし、これらの検討は段階的な展開を想定しており、屋外側の対流熱伝達率に関しては慣用値を与えて計算を行っている。そこで本研究では、都市街区の流体解析による微気候を計算する事により、ES側の屋外側対流熱伝達率の影響を精緻に検討する。
キーワード該当箇所
...公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 研究課題(タイトル) 都市街区の流体解析の導入による ES と CFD の連成解析の高度化 研究者名※ 山本 竜大 所...
- 2021年度(令和3年度)
- 研究助成
- 都市計画
- 都市景観
シークエンシャルな視覚的変化のAI 活用型定量分析手法の提案 -VR 呈示を用いた森林空間の空間的特徴及び生理的効果の検証-
- 研究者名
- 副田 和哉
- 所属組織
- 第一工科大学 工学部建築デザイン学科 助教
- 助成金額
- 150万円
概要
本研究では、森林空間の体験における視覚情報の変化とその脳活動を定量的に解析する新しい手法を提案した。具体的には、AIを活用して画像データから木漏れ日の視覚情報を抽出し、その経時変化を捉えるとともに、その効果検証としてVRヘッドマウントディスプレイを用いて被験者に画像データ群を呈示し、その脳波を計測した。特に、α波とβ波の出現率の変化をフーリエ変換およびウェーブレット変換を用いて分析し、視覚情報の変化が体験者に与える影響を定量的かつ具体的に把握する。そして本研究の対象空間として実際の森林空間で撮影調査を行い、複数の森林空間を比較分析することで、本手法の汎用性を示すモデル的研究とする。これらの結果は、森林空間の評価における新たな指標を提供し、森林空間の社会的需要に応える一助となることを期待する。
キーワード該当箇所
...公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 研究課題(タイトル) シークエンシャルな視覚的変化の AI 活用型定量分析手法の提案 -VR 呈示を用いた森...
- 2021年度(令和3年度)
- 研究助成
- 都市計画
- 都市景観
デバイスロケーションデータを用いた経路探索による中心市街地での回遊要因分析
- 研究者名
- 鈴木 雄
- 所属組織
- 公益財団法人豊田都市交通研究所 研究部 主任研究員(東京理科大学 助教)
- 助成金額
- 150万円
概要
本研究では,個別の行動が把握可能な携帯電話の位置情報を用いて,地方都市中心市街地での回遊要因の分析を行った.5~15分程度の間隔で取得される個別の位置情報と,建物配置からなる街区特性との関係について示している.人口減少,外出率の低下,新型コロナウィルスによる新しい生活様式の定着など,地方都市中心市街地の来訪者は減少を続けることが予測される.中心市街地来訪者の回遊面積や回遊時間延伸の要因を把握することの意義は大きい.
本研究では千葉県柏市の中心市街地を例に,回遊面積・滞在時間を評価指標としてその要因分析を行った.中心市街地内の各建物数から街区のクラスター分析を行い,利用クラスターによる回遊面積・滞在時間の生存時間への分析を行った.その結果,同一街区クラスター利用者よりも,複数の種類の街区クラスターを利用している人の方が,回遊面積・滞在時間に正の影響を与えることなどを示している.
キーワード該当箇所
...公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 研究課題(タイトル) デバイスロケーションデータを用いた経路探索による中心市街地で の回遊要因分...
- 2021年度(令和3年度)
- 研究助成
- 都市計画
- 都市景観
人口減少先進地におけるフードデザート地域の将来予測とその対応策の検討
- 研究者名
- 西尾 洸毅
- 所属組織
- 八戸工業大学 工学部 土木建築工学科 講師
- 助成金額
- 150万円
概要
本研究では将来、フードデザート地域となるリスクが高い地域の対応策の検討を目指し、FD地域における高齢化推移の分析を行うとともに、高リスク地域における食生活・買い物行動及び居住意向を把握するためにアンケート調査を行った。まず、多くの自治体でFD 地域の割合が80%を超えており、食料品店舗の立地が偏っていた。また、将来FD 地域のリスクが高い地域として新郷村、藤里町、西和賀町が挙げられた。さらに、ほとんどの居住者が隣接自治体の食料品店舗が主な買い物先となっており、買い物支援サービスも利用していないが、住み慣れた地域であるために居住継続の意向が比較的強いことが明らかとなった。
キーワード該当箇所
...公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 研究課題(タイトル) 人口減少先進地におけるフードデザート地域の将来予測とその対応 策の検討 研究...
- 2021年度(令和3年度)
- 研究助成
- 建築技術
ベースプレート詳細の改善に基づき耐震性と施工性を両立させたCES 露出柱脚の開発
- 研究者名
- 鈴木 卓
- 所属組織
- 高知工科大学 システム工学群 講師
- 助成金額
- 150万円
概要
本研究では,ベースプレート下面にリブ補強を施した非埋込み型CES 柱脚の静的載荷実験を実施した。その結果,リブ補強を施した試験体では,正載荷側のみの耐力上昇および試験体側面側の基礎コンクリートの掻き出しが確認された。また,リブ補強を施した試験体では,負載荷時の圧縮側フランジ直下のリブの応力分布の傾きは正載荷時のものと比べて小さくなる傾向が認められた。非埋込み型CES 柱脚の柱脚曲げ耐力評価は敷モルタルの損傷状況に依存する可能性があるものの現時点においてその影響は明確でないことから,今後の課題としたい。
キーワード該当箇所
...公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 研究課題(タイトル) ベースプレート詳細の改善に基づき耐震性と施工性を両立させた CES 露出柱脚の開...
- 2021年度(令和3年度)
- 研究助成
- 都市交通システム
- エネルギー計画
再エネ等由来の水素利用による第5 世代地域熱電供給システムの設計・分析研究
- 研究者名
- 時松 宏治
- 所属組織
- 東京工業大学 環境・社会理工学院 准教授
- 助成金額
- 150万円
概要
来る水素社会における更なる熱利用の高度化を目指し,再エネ等由来の水素利用システムの排熱を地中に季節間蓄熱することで,電力需要の時間変動性と熱需要の季節変動性の調整を可能とする第五世代地域熱供給システムの設計・分析を行った.第五世代地域熱供給とは一般的な地域熱供給システムのように熱源プラントから需要家に一方的に熱供給されるのではなく,各需要家が温冷熱を融通し合うシステムである.
システムを構成する設備の効率・価格の代表値より熱収支を分析した結果,宿泊施設・医療施設・大学への導入を想定した場合,従来型の地域熱供給に対して,運用時の直接CO2 排出量・年間の燃料費をおよそ30%削減可能との示唆を得た(コジェネレーションプラントの設備容量:1MW).また,この結果を基に動的なシミュレーションによる高精度な実証を進行している.
キーワード該当箇所
...公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 公益財団法人大林財団 研究助成実施報告書 助成実施年度 2021 年度 研究課題(タイトル) 再エネ等由来の水素利用による第 5 世代地域熱電供給システムの設 計・分析研究 研...
掲載されている氏名・所属組織は申請当時のものです。